日本語教師の年収は?国内・海外の年収事情を徹底解説

日本語教師に興味はあるけれど、気になるのはやっぱり収入面。

「日本語教師って実際どれくらい稼げるの?」と疑問に思う人は多いはずです。

国内と海外では年収の相場も違い、働く国や雇用形態によって大きく差が出ます。

さらに、生活費や物価を考慮すると、実際の生活レベルも気になるポイントです。

この記事では、日本国内と海外の日本語教師の年収事情を、最新の情報をもとに詳しく解説します。

これから日本語教師を目指す方や、海外勤務を検討している方はぜひ参考にしてください。

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目次

結論:日本語教師の年収は働く場所・雇用形態で大きく差が出る

日本語教師の年収は、一律ではありません。

働く国や地域、勤務先、雇用形態によって収入は大きく変わります。

どのような働き方を選ぶかが、収入面でも重要なポイントとなります。

ここでは、まず日本語教師の年収の特徴を結論から整理してお伝えします。

国内・海外で年収差がある

日本語教師の年収は、国内と海外で明確な差があります。

それぞれの年収の平均を表で確認してみましょう。

平均年収
日本491万円
東南アジア系150〜250万円
欧米160〜350万円
オーストラリア300〜500万円

厚生労働省が発表している統計データでは、日本国内の常勤日本語教師の平均年収は491万円です。

月当たりの賃金は24〜25万円というデータもあり、最低でも300万円ほどの年収は見込めると考えられます。

また国内でも地域によって年収に差があり、東京都や神奈川など都市圏では高め、北海道や岩手など地方では低めの水準であることが分かりました。

厚生労働省「職業情報サイト:jog tag」

一方、海外では東南アジアや欧米では平均年収200万円前後と低めです。

ただし東南アジアは物価が安く、年収が150万円前後でも暮らせるという実例もあり、総合的に考えると余裕を持って暮らせる可能性もあります。

オーストラリアでは日本語教師の価値が認められており、日本と同じレベルの年収が期待できます。

一般的には、日本国内の方が日本語教師の年収は高いと考えていいでしょう。

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正社員・非常勤・オンラインなどでも違いが出る

雇用形態によっても日本語教師の収入には大きな差が出ます。

正社員・非常勤・オンラインそれぞれの年収も表で比較します。

平均年収
正社員(常勤)300〜400万円
非常勤150〜200万円前後
オンライン200〜250万円

日本語教師として働く場合、常勤の講師は平均年収は約300〜400万円です。

都市圏では年収400万円前後という報告も見られました。

一方で、パートやアルバイトなど非常勤講師では、年収150〜200万円程度と収入は低め。

常勤に比べ、非常勤の日本語教師は収入が半額以下になることもある、ということです。

フリーランスのオンライン講師の年収は200万〜250万円という例が報告されています。

現在、日本語教師として働く方々のうち、自営業やフリーランスとして活躍しているのは約3割です。

フリーランスは安定した収入が見込めないのが特徴で、雇用されている日本語教師に比べて不安定なのは否めません。

とはいえ営業力が高い方では年収600万円超を現実にしている方もいらっしゃるため、挑戦する価値はあります。

日本語学校や大学など勤務先でも年収は異なる

日本語教師は、勤務先の種類によっても年収に差が出やすいです。

勤務先平均年収
日本語学校300〜400万円
大学400万円〜
企業200〜300万円
オンライン200〜250万円

法務省告示校の日本語学校では、多くが常勤講師でも年収300万〜400万円台が平均となります。

法務省告示校とは?
法務省が正式に認定した日本語学校のこと。留学ビザを持つ外国人学生を受け入れることができ、一定レベル以上の日本語教育の質が保証されている。

交通手当は一般的に付与されますが、住宅手当や賞与は限られてくるケースが多いです。

一方、大学や大学院では常勤の日本語教師で9割以上が年収400万円超で、なかには1,000万円以上のケースも報告されています。

収入を上げたいのなら大学や大学院一択にしたいところですが、日本語教師の採用枠がとても狭いことで有名です。

修士号など高い専門性が求められ、誰でも簡単に届く勤務先ではありません

民間企業や国際学校、地域教室で年収300〜400万円を目指す場合は、企業研修や教室運営を手がけることをおすすめします。

また教務主任や校長など役職に就けばさらに年収増が見込まれ、教務主任では年収600万円を超えるという報告もあります。

日本語教師では、職種や組織、役職によっても年収の額が大きく異なるのが現状です。

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日本国内の日本語教師の年収相場

日本国内で働く日本語教師の年収は、勤務先や雇用形態によって幅があります。

非常勤と専任、民間と大学などで条件が大きく異なります。

安定した収入を得るには職場選びも重要です。

ここでは、日本国内の日本語教師の年収相場について解説します。

正社員(専任講師・常勤講師)の年収

正社員の常勤講師は雇用が安定しており、年収は比較的高めです。

求人票によれば、月給20〜30万円程度、年収300〜450万円での募集が多く、良条件では650万円以上の例もあります。

専任講師や常勤講師に限定した場合、平均年収は約330〜340万円です。

経験3年以上や資格取得などが採用条件に含まれることが多く、若年層から常勤を目指して励む傾向が見られます。

経験を積み、教育機関の教務主任になれば年収600万円以上も可能です。

都市圏では求人が多く待遇も良い一方、求人数は全国的に限られており、常勤の日本語教師として採用されるための競争は激しいというのが現状です。

非常勤講師の年収

パートや業務委託など非常勤講師は、1回の授業に対して給料を支払う「コマ給」や時給単位で報酬を受け取る形態がメインです。

1コマ45分あたりの平均コマ給は約2,043円で、給料の低い職場では1,500円〜、多いところでは2,000円を超えるところもあります。

年収に換算すると、だいたい150〜200万円前後が一般的で、多くの学校ではコマあたり1,800〜2,000円からスタートします。

非常勤の日本語教師で安定的な収入を得るには、複数校で掛け持ちをする、もしくは副業が必要です。

文化庁の報告では、法務省告示校勤務の日本語教師のうち65%が非常勤講師であるとされています。

常勤のように1日拘束されることがないため、非常勤の日本語教師は高い柔軟性が魅力ですが、引き換えに収入面での安定性は低くなります。

オンライン日本語教師の収入

オンラインの日本語教師は、一般的に時給もしくはコマ給で報酬が得られることが多く、1コマあたり1,500円〜2,000円と設定しています。

業務委託契約ではコマ給2,000円程度とも報告されており、個人事業主として常勤状態を維持すれば年収250万円以上も固くなってきます。

経験を積んで実績がついてくれば、平均の時給単価を4,000円近くにしても依頼が絶えない人気教師になることも可能です。

オンラインの日本語教師は、自宅から世界中の学習者に教えられる柔軟なスタイルから近年急速に普及している人気の働き方です。

ライフスタイルを大切にしながら、かつ非常勤の日本語教師よりも高待遇の条件で働きたい方は視野に入れておきたいですね。

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海外での日本語教師の年収相場【国別比較】

海外で日本語教師として働く場合も、国や地域によって年収はさまざまです。

物価や生活費とのバランスも考慮しながら収入を比較することが大切です。

人気の国や地域ごとの年収の目安を知ることで、現実的な計画が立てられます。

ここでは、海外各国の日本語教師の年収相場を比較して紹介します。

韓国

韓国では日本語教師の需要が高く、常勤講師としての月給相場は200〜250万ウォン(日本円で約20〜25万円)から始まるケースがほとんどです。

日本語教師としての経験や実績、語学力によっては、300万ウォン超(月30万円以上)に昇給する場合もあります。

この水準を年収に換算すると約204万〜360万円、ボーナスや手当を含めれば300万円〜400万円となり、日本国内で働く常勤の日本語教師に並ぶ収入も期待できます。

ほかにも、韓国では住宅補助やビザ取得のサポート、有給・保険など待遇面が整っている求人が多い点も特徴で、生活面でも安心感があります。

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中国

中国で日本語教師として働く場合、勤務先やこれまでの経験、地域によって年収に大きく差が出てきます。

例えば、大学や語学学校などの教育機関の場合、常勤講師の方で月給約13万〜20万円程度が一般的です。

現地採用の常勤講師なら年収は約132万〜192万円ほど。

地域差で見ると北京や広東省など一部地域では待遇に差が見られ、大都市の給料で安くなる傾向があります。

大学における日本語教師の案件は比較的条件が安定しており、経験を積むことで昇給も期待できるため、おすすめです。

韓国と同様、寮・住居費やビザ申請、往復航空券のサポートなど福利厚生が充実している求人も多いです。

現地で働く日本語教師の方からは「生活に十分な収入」と評価されています。

台湾

台湾での常勤日本語教師は、月給約27,000〜30,000元(約10万〜12万円)が相場です。

年収に換算すると約120万〜144万円となり、台北ではさらに1割程度高くなる傾向があります。

福利厚生では休暇制度が比較的整っており、有給取得の開始や週末休暇が確保されやすいため、仕事とプライベートのバランスが取りやすい職場環境です。

一方、給与水準は日本国内と比べると低めになるため、生活費とのバランスはしっかりと意識して過ごしましょう。

家賃補助や賞与付きの職場もあるため、現地の生活レベルでは十分安定するとされています。

東南アジア(タイ・ベトナム・インドネシアなど)

東南アジアは日本語教師の人気エリアで、全体的な年収の相場は150〜250万円です。

とくにタイやシンガポールでは好条件の求人が多いとの報告もあります。

一方で、タイやベトナムなど東南アジア諸国での日本語教師の賃金状況から「若者からは選ばれないだろう」と危惧する声もあります。

就業先を慎重に選ばないと低賃金で働かされてしまうリスクが増してしまうかもしれません。

とはいえ、東南アジアは日本に比べて物価が安いです。

年収の額面だけで考えると低く見えるものの、現地で生活していくには日本語教師の年収は高水準となるお得なエリアと言えるでしょう。

ほかにも国際交流基金や日系派遣で働く場合、月収で約20万円前後という高待遇も可能です。

東南アジアでも、条件次第では国内より収入が高くなるケースもあります。

欧米(アメリカ・ヨーロッパ)

アメリカやヨーロッパなどの欧米諸国では、日本人教師の平均年収は350〜550万円です。

職場としては、小学校・中学校・高等学校・大学などの教育機関のほか、個人レッスンや日本語教室などが挙げられます。

欧米では一般的に時給制で収入が決められることが多く、1時間あたり1,800円〜3,500円程度が見込まれます。

しっかりと稼ぐためには、多めにシフトに入って働く時間を確保することが課題となるでしょう。

アメリカやヨーロッパでは幼い頃から日本の文化に触れる機会が多く、日本語教師の需要は高まり続けています。

とくに大学に勤務する日本語教師に対しては、資格の有無が採用に大きく影響するため、より好条件で働きたい方は「ただ日本語を教えられる」だけでなく「日本文化を専門的に研究している」など専門性がポイントです。

オーストラリア

オーストラリアで日本語教師として働く場合、常勤講師の平均年収は360万円〜480万円ほどです。

非常勤での勤務はだいたい1コマあたり1,800〜2,000円が平均で、大学や語学学校など勤務先によって年収に幅があります。

オーストラリア国内でも日本語学習者は一定数存在しており、大学や地域の民間学校などで日本語教育の需要が高まりつつあります。

しかし、まだ専任講師として働くポジションは限られているため、収入面では時給制や短期契約など非常勤形態が中心となるでしょう。

また日本人で日本語教師を担当している方の多くは、現地の大学で教育学を学び就職をする流れが多いです。

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日本語教師の年収を決める5つの要素

日本語教師の年収には、いくつかの重要な決定要素があります。

勤務先の種類や働く国、経験年数、保有資格などが収入に影響します。

これらのポイントを把握することで、自分の収入アップのヒントが見えてきます。

ここでは、年収を左右する主な要素について解説します。

雇用形態

日本語教師の年収は、雇用形態と勤務時間が大きく影響します。

常勤講師や専任講師として正社員雇用される場合、国内の平均年収は約491万円とされ、安定した待遇や賞与が得られます。

1年間の働き方や手当、経験年数によっては昇給も期待できるため、常勤の日本語教師は非常勤に比べて収入が圧倒的に高いです。

常勤と非常勤の年収の差(一例)
  • 常勤:平均491万円
  • 非常勤:平均150万円〜200万円

非常勤講師はコマ給制が中心となり、1コマ(45分)あたり約1,988〜2,043円が平均です。

年収に直すと150〜200万円程度が一般的で、授業以外の業務は報酬の対象外であるなど納得のできない収入にヤキモキしてしまうかもしれません。

非常勤でも副業や掛け持ち次第で十分な収入を得られる場合もあるものの、安定性では常勤の日本語教師が有利です。

勤務先の種類や役職

日本語教師として務める勤務先の種類と役職の有無も年収差に影響します。

一般的な日本語学校(法務省告示校)では、常勤講師の年収は300~400万円が大多数ですが、大学勤務となると9割以上が400万円以上、中には1,000万円以上と高額な例もあります。

日本語学校と大学の年収の差(一例)
  • 日本語学校:300~400万円
  • 大学:400万円以上

さらに、教務主任や校長などの管理職になると、常勤講師と比較して年約80万円以上の差が出ます。

一般教員と主任・校長の年収の差(一例)
  • 一般教員:300〜400万円
  • 教務主任:460〜560万円以上
  • 校長:500〜700万円

教務主任では560万円以上、校長になると700万円程度の年収となるケースも報告されており、役職を得ることで収入が飛躍的に伸びる可能性がある点も日本語教師として働くポイントです。

国や地域

年収は働く国や地域によっても、日本語教師の年収は上下します。

事実、日本やオーストラリアでは年収が高いですが、東南アジアや欧米諸国では比較的給料が低い印象です。

また同じ国の中でも務める地域・エリアによって年収は異なります。

例えば日本国内では、東京や千葉など都市部の求人数が豊富で、優良な案件が多い傾向があります。

なかには常勤講師で年収300万円以上になる求人もありました。

しかし、都市部は家賃や生活費も地方に比べて高いため、実質的な収入が高いかどうかは、しっかりと検討した方が良いでしょう。

一方、地方の日本語教師の案件は都市部に比べて安いところが多いです。

物価や家賃を抑えられれば、都市部よりも上手にやりくりできる可能性があります。

所有資格やスキル

所有している資格や専門的なスキルは、年収を左右する大切なポイントです。

日本語教育能力検定試験や養成講座の修了のほか、日本で2024年4月から導入された国家資格「登録日本語教員」などの取得は教育機関で評価されており、今後採用や待遇改善に有利に働いていきます。

また、ビジネス用の日本語や教材開発、進路指導などの専門的な技術を身につけることで管理職や高単価案件への道も開けるでしょう。

資格によっては月数千円の手当が付く職場もあり、収入面で目に見える効果を期待できます。

日本語教師では戦略的にスキルアップする価値があります。

経験や実績

日本語教師としての実務経験や実績は、年収交渉を成功させる力や採用される確率アップに影響します。

事実、17年以上日本語教師として活躍された方は年収700万円に到達したとの報告もあります。

常勤講師を採用する際、相手先からは2年以上の現場経験が求められることが多く、経験者はより高待遇での採用や待遇が期待できます。

さらに、教務主任や校長など管理職への昇進も年収を劇的に上げてくれます

教務主任へ昇給すれば、通常の日本語教師に比べて160万円ほど年収がアップします。

>>もう一度、日本語教師の教務主任や校長の年収を確認する

日本語教師は実績や経験が評価される業界のため、教育成果や教材制作、研修実績を積むことは積極的にやっていきましょう。

副業やフリーランスとしての活動

副業やフリーランス活動で収入を得ている日本語教師も増えています。

オンラインの日本語教師では、時給1,400〜3,000円程度が相場で、スキルや経験により5,000円以上の案件も存在します。

副業として週に数コマのレッスンを行うだけでも、月5万円程度の収益を期待できるでしょう。

また、教材販売やYouTube、ブログや企業研修など幅広い活動を積極的に行うことで実績を積み、ゆくゆくは時給4,000円前後の高単価案件を獲得する人もいます。

個人で稼ぐためには生徒集めやブランド構築能力が成功の鍵です。

自己運営能力が高い方ほど日本語教師としての報酬も大きくなる傾向があります。

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日本語教師の年収を上げる方法

日本語教師として働きながら、年収をアップさせる方法もあります。

資格取得やスキルアップ、副業やフリーランスなど選択肢は様々です。

工夫次第で収入を伸ばしていくことも十分可能です。

ここでは、日本語教師の年収を上げる具体的な方法を紹介します。

雇用形態・勤務先を戦略的に選ぶ

日本語教師として収入を上げていきたいのであれば、常勤講師や大学勤務、海外機関での上位ポジションを狙っていきましょう

常勤講師の平均年収は約491万円と非常勤勤務の2倍以上の収入になることもあります。

国内大学の専任講師はほぼ9割が年収400万円以上で、中には1,000万円超の例も報告されています。

高待遇ポジションは狭き門ですが、大きなリターンを期待できるので前向きにチャレンジしていきましょう 。

海外では、国際交流基金や大学、日系企業派遣の案件が特に高収入です。

例として、ベトナムの日系機関では月収1,500〜3,000ドルと日本円で約20万円前後になり、ビザ取得費のサポート、住居・保険などが企業負担という好条件の案件もあります。

国内と比較して、生活費の違いを踏まえつつも高収入を狙う場合、「安定して収入を得られる雇用形態か」かつ「福利厚生が充実している勤務先か」「高収入か」の3つを優先して探すことが大切です。

経験・スキルを積んで役職や専門分野へ

日本語教師では、外国人へ日本語を教える経験や教材を作成する能力のほか、管理職経験の有無によっても収入アップが狙えます

初めは少ない収入だとしても、日本語教師として経験を重ねることで、転職時の条件交渉や昇給の可能性が高まり、将来の年収向上につながりやすくなります 。

また、教務主任や校長など管理職に昇進することも重要なポイントです。

教務主任になれば、常勤講師に比べて年収は約160万円上がって約400万円以上、校長になればさらに高く、平均500万円以上まで増やせます。

さらに医療専門の日本語やビジネス用の日本語など、専門性の高い分野で実績を積むのもおすすめです。

とくに研修やカリキュラム開発を担当すれば、日本語教師の中でも希少価値な武器としてアピールできるため、待遇アップも狙えます。

ほかにも大学院を修了して修士となることで大学専任講師を目指すルートも有効です。

日本語教師では、学歴によって求人の幅と年収水準が変化します。

国家資格や民間資格で市場価値アップ

日本語教師の年収をアップするためには、学歴だけでなく「資格」の取得も大切です。

近年では、2024年4月に導入された国家資格の「登録日本語教員」の取得が転職や年収・待遇の向上に影響してきます。

国家資格「登録日本語教員」とは

2024年4月から施行した日本語教師になるための国家資格。現在は韓国で重視されていませんが、今後採用条件として注目される可能性がある。

国家資格導入により、教育機関側でも待遇見直しや専門性評価が進む動きがあります。

登録日本語教員の資格を取得すれば正社員や常勤講師の求人にも採用されやすくなり、給料の交渉時にも有利に働くでしょう。

また、民間資格の取得も日本語教師として活躍するためにはプラスに働きます。

日本語教師におすすめの資格(例)
  • 420時間以上の日本語教師養成講座
    教師としての証になり、採用・昇進をサポートできる
  • 日本語教育能力検定試験
    日本語能力がある証になり、採用をサポートできる
  • 英語対応・オンライン指導力通信講座
    オンラインを介した指導力の向上を目指せる

日本語教育能力検定試験や420時間養成講座修了によって、企業内研修や教材開発など、より高度な業務に挑戦できるケースも増えます。

日本語教師として自分自身の市場価値を高めたい人には強力な武器となるため、チェックしておきましょう。

副業・フリーランス活動で収入柱を増やす

「やってみたい日本語教師の仕事は低賃金でどうしようもない…」という方は、副業やフリーランスとしての収入を増やしていくのがおすすめです。

オンライン講師や教材開発、動画制作など幅広い分野で収益源を多様化していきましょう。

なかでも、コマ給2,000円程度のオンライン日本語講師は副業として人気で、個人契約で年収250万円を達成している方もいます。

実際に、日本語教師の方が行なっている副業やフリーランス活動は以下の通りです。

副業やフリーランス活動の一例
  • YouTubeでの教材的な配信
  • ブログで日本語教師について発信
  • オリジナルの教材の販売
  • 日本語教育のアプリ監修

YouTubeやブログで教材的な動画・記事を配信したり、オリジナルの教材の販売、日本語教育のアプリ監修をしたりなどさまざまな副業により、本業収入に上乗せし総収入を大きく伸ばすチャンスがあります。

一方で、生徒集めや営業力が成功の鍵となるため、自主運営力やセルフブランディング力の向上が必要です。

物価が安いもしくは賃金が高い勤務地域を選ぶ

収入自体を上げるのではなく、賃金水準が高く、かつ生活コストとのバランスが取りやすい地域で働くことで実質収入を最大化できます

都市部、とくに関東圏や東京都内の教育機関では求人件数・賃金水準ともに高く、正社員で年収300〜450万円、好条件では650万円を超える求人もあります。

ただし地方と比較して生活費も高いため、住宅費や通勤等のコストを比較し、実質手取り収入を重視した選択が重要です。

一方、海外ではベトナムや東南アジアで月給10〜20万円程度でも現地で十分生活でき、物価の安さが実質収入の高さに繋がるケースも見られます

まとめ:日本語教師の年収は情報収集と準備がカギ

国内と海外では、日本語教師の年収には明確な差があります

国内の常勤講師の平均年収に対し、海外の相場は、東南アジアでは150~250万円、欧米では160~350万円、オーストラリアでは300~500万円程度です。

ただし、物価が安い国では年収が低くても十分生活できることもあります。各国の生活水準と年収を照らし合わせながら 「暮らせるのか」「やっていけるのか」を検討するようにしましょう。

国内・海外どちらで働くのか迷った時は、自分のライフスタイルに合った選択をすることを忘れずに。

日本語教師としての経験を積み、年収アップを目指していってください。

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