日本語教師を目指しているけれど、英語力が不安……。
「英語が話せないと日本語教師になれないの?」と悩んでいませんか?
実は、日本語教師の現場によって英語力の必要性は大きく異なります。
国内・海外、対面・オンラインなど、働く環境によって求められるスキルも変わってきます。
この記事では、日本語教師に英語力が必要かどうかを、現場の実情を交えてわかりやすく解説します。

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日本語教師に英語力は必要?結論から解説

「日本語教師には英語力が必要?」と気になる方は多いはずです。
結論から言うと、英語力はあると便利ですが、必須ではありません。
どのくらいの英語力が必要かは、働く環境や学習者のタイプによって変わります。
ここでは、そのポイントをわかりやすく解説します。

日本語教師の英語力は教え方によって異なる
日本語教師に必要な英語力は、どのような方法・スタイルで日本語を教えるかによって大きく変わります。
日本語を教える方法は、直接法と間接法の2つです。
- 直接法
日本語だけを使って日本語を教える方法 - 間接法
英語など学習者の母語を使って日本語を教える方法
例えば、授業中の説明や指示をすべて日本語で行う「直接法」の場合、英語を使う場面はほとんどありません。
英語が必要なければ、苦手でも問題なく日本語の指導ができます。
しかし、生徒が日本語に不慣れで、日本語だけでの理解が難しい場合、英語を使って補足説明をする「間接法」である必要が出てきます。
また、授業外での質問対応や相談でも英語で対応できると、学習者に安心感を与えることができます。
つまり、英語力の必要性は「一律」ではなく、指導する生徒の日本語レベルや授業スタイルによって異なるということです。
「直接法」で教える場合は英語力は不要
日本語教師の現場では、多くの場合、生徒に日本語だけで指導する「直接法」が採用されています。
学習者の母国語に頼らず、日本語を自然に身につけてもらうための方法です。
直接法では英語を使う機会はほとんどなく、教師側に英語力がなくても問題ありません。
直接法を採用している日本語教師の現場は下記の通りです。
- 日本国内の日本語学校
- 日本国内の大学や専門学校の留学生向け講義
- 日本の企業内の外国人向け研修
- 一定レベルの日本語を理解している学習者が対象のレッスン
直接法ではジャスチャーやイラスト、実物のものを用いて学習者が分かりやすい授業になるように工夫する必要があります。
初級レベルの学習者を対象としているレッスンも日本語で教えることになるため、英語力に不安がある方でも十分に質の高い指導が可能です。
つまり、英語に自信がないからといって日本語教師をあきらめる必要はありません。
まずは日本語の適切な教え方を覚えさえすれば、問題なく日本語教師として活躍できます。
「間接法」で教える場合は英語力は必須
「間接法」は日本語の説明に英語を使う教え方です。
生徒の質問に即座に英語で答える必要があるため、教師の英語力は必要不可欠になります。
とくに学習者が日本語をまったく理解できていない段階では、文法や語彙の意味を英語で補足する必要がある場面も多く出てきます。
実際、間接法を採用している教育現場では英語力を応募条件にしている求人も存在し、TOEICや英検のスコア提出を求められることが多いです。
また、学習者とのコミュニケーションだけでなく、授業外での相談対応や資料の翻訳などにも英語を使うケースがあります。
間接法を用いて日本語を教えている現場の例は下記の通りです。
- 英語圏の教育機関
- インターナショナルスクール・現地日本語教室
- オンラインレッスン
- 外資系企業内や大使館などでの語学研修
「将来的には海外で日本語教師として活躍したい」「さまざまな国の人と関わりながら仕事がしたい」という方は間接法での日本語教育ができる方が良いです。
英語で教えることに不安がある方も、働く先の視野を広く持ちたいのであれば、英語力を高めておくとメリットが大きいでしょう。
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日本語教師の仕事で英語力が必要になるケース

日本語教師の仕事でも、英語力が役立つ場面はたしかにあります。
特に初級者の学習者や、海外での指導では英語で補助説明することもあります。
また、学習者の不安を和らげたり、授業の理解を助ける場面で英語が使われることもあります。
ここでは、英語力が必要になる具体的なケースを紹介します。
求人の募集で英語を必須としている
一部の日本語教師の求人では、応募条件としてTOEICや英検など、具体的な英語力を示す資格やスコアを求めていることがあります。
授業中に英語で説明を行ったり学習者とのやり取りに英語を使用したりする場面が多いため、間接法を取り入れている教育現場で多くみられます。
また、職員同士の業務連絡やマニュアルが英語で書かれているケースもあり、一定以上の英語力がなければ職場に馴染むのが難しくなってしまう恐れも出てくるでしょう。
このような求人に応募するには、目安としてTOEIC600点以上のスコアや、日常会話レベル以上の英語力があると安心です。
英語が公用語の国で働く
アメリカ、イギリス、オーストラリアなど、英語が公用語の国で日本語教師として働く場合、英語力は必須と考えましょう。
現地の生徒は英語を母国語とすることが多いため、授業中の説明や質疑応答、資料の読み書きなど、すべてにおいて英語を使う機会が多くなります。
さらに、学校や職場のスタッフとのコミュニケーションも英語で行うことになります。
生活面でも英語を使う場面が日常的にあるため、一定レベル以上の英語力が求められます。
目安としては、TOEIC700〜800点以上のスコアがあると安心して授業や業務に対応できると言われています。
英語を母国語とする国で日本語教師として活躍するのであれば、語学力だけでなく、異文化理解も求められるので意識しておきましょう。
日本語がまったく分からない学習者に教える
担当する学習者が日本語をまったく理解できないていない段階では、英語を使って授業を進める場面が多くなります。
例えば、あいさつや数字、文法の基本的な構造を教える際、すべてを日本語で説明するのは難しいため、学習者が理解しやすいよう英語で補足説明をしながら教えます。
授業外でのサポートや質問対応でも、英語を使うことで学習者が理解しやすいよう工夫していきましょう。
とくに短期集中型のコースを担当する場合、効率的に学習者を理解させる必要があるため、教師の英語力が成果に直結することもあります。
日本語の知識がほとんどない学習者を対象にするのであれば、不安を取り除くためにも英語力が必要です。
オンラインレッスンで世界各国の学習者に教える
オンラインで日本語を教える場合、生徒の居住地や母語はさまざまです。
世界の共通語として英語が使われるケースが多く、生徒とのコミュニケーションを築くためには、教師の英語力が高い方が良いです。
とくにZoomやSkypeなどを利用したオンラインレッスンでは、英語で授業の説明を行ったり、トラブル対応をしたりする場面も出てきます。
オンライン日本語教師の求人を検索しても、「英語ができる方優遇」「バイリンガル歓迎」な英語力に注目した条件が記載されていることも多く、案件の幅が広がることが分かります。
英語を使った日本語指導ができればグローバルな生徒に対応できるため、オンライン教師としての価値も高めていけるでしょう。

外資系企業や国際機関での日本語指導
外資系企業や大使館などの国際機関で働く外国人の方に日本語研修を行う場合も、日本語教師の英語力は必須となります。
社内の公用語が英語になっていることが多く、日々の打ち合わせやメール連絡、教材の説明など業務のあらゆる場面で英語を使う機会が発生します。
とくにビジネス用の日本語を効率的に教育をするためには、英語を介して「会議で使う敬語」「ビジネス文書の書き方」などを伝えなければいけません。
外資系企業や国際機関での日本語指導をするには、日本語特有のビジネス用語や決まり事を説明できるような一定レベル以上の英語力が必要です。
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日本語教師の仕事で英語力があまり必要ないケース

一方で、日本語教師の仕事の多くは「直接法」で行われます。
日本語だけで授業を進める方法が一般的なため、英語を使わない授業も多いです。
特に日本国内の日本語学校や中上級者向けの授業では、英語力がなくても十分に対応できます。
ここでは、英語力があまり必要とされないケースを紹介します。
国内の日本語学校で日本語を教える
日本国内の日本語学校では、多国籍の学習者に対して日本語のみで授業を行うスタイルが一般的です。
母語の異なる生徒同士が同じ教室にいるため、共通言語として日本語を使う方が合理的だからです。
そのため英語を使う機会は少なく、教師側に英語力がなくても十分に授業は成立します。
実際に、国内の日本語学校では日本語教師の採用条件に英語力を求めないことも多く、「教えるためのスキル」や「国家資格である登録日本語教員の有無」が重視されます。
学習者も日本語だけで学ぶことを望んでいる場合が多く、教師が柔軟に日本語の運用方法を教えられるかのほうが重要視される傾向があります。
英語が苦手な方でも、国内であれば、日本語の指導技術を磨くことで活躍できる環境はあります。
一定の日本語は理解している学習者に教える
すでに日本語の基礎が身についている学習者に対しては、日本語のみで授業を進めることが基本です。
例えば、N3以上の日本語能力を持つ学習者・生徒であれば、授業内容の大半を理解できるため、英語での説明はほとんど必要ありません。
- 日本語能力試験(JLPT)のN3、N2、N1レベルの上級レベル
- 定義は「日常生活である程度困らない日本語を理解できるレベル」
- 直接法での授業が最適で自己表現やディスカッションも日本語で可能
日本語力の高い学習者の場合、自身が日本語漬けの環境を求めていることも多く、英語を介さずに学ぶことが望ましいです。
よって、教師が英語を話せないことがマイナスになることはほとんどありません。
日本語教師に対して重要視されるのは、いかに「分かりやすく・丁寧に・正しく」日本語で伝えられる力があるか、です。
アジアや中東など英語以外の言語が母国語の国で教える
韓国、中国、タイ、サウジアラビアなど、英語が母語や公用語ではない国々で日本語を教える場合、英語を使う機会は比較的少なくなります。
こうした地域では、現地語や日本語を中心に授業が進められることが一般的であり、教師が英語を使う必要はほとんどないのです。
また、学習者自身も英語より日本語の方が得意であるケースも多く、むしろ日本語で説明する方が効果的な場合もあります。
そのため、英語以外の言語が母国語の国で教える場合、英語が苦手な日本語教師でも問題なく授業を行えるでしょう。
英語力を重視するというより、英語以外の言語や文化への理解があれば、より良い授業ができる環境です。
日本語教師に求められる英語力の目安

では、実際にどのくらいの英語力があれば安心なのでしょうか。
必ずしも高い資格やスコアが求められるわけではありません。
基礎的な英会話力や、必要に応じて補足説明ができる程度で十分な場合も多いです。
ここでは、日本語教師に求められる英語力の目安について解説します。
日本語教師は「日常会話レベル」の英語力が目安
多くの日本語教師に求められる英語力の目安は、いわゆる「日常会話レベル」です。
学習者の簡単な質問に英語で答えたり、基本的な文法用語を英語で説明したりできる程度を指します。
具体的に数値で判断する場合は次の2点に注目してみてください。
- TOEIC600~700点
- 英検2級以上
このレベルであれば、授業中や休み時間などのちょっとした英語の会話にも対応できるでしょう。
英語でスラスラと話せる必要はありませんが、学習者の理解を助ける補助的な手段として英語が使える状態にはしておきたい、というのが本音です。
まったく話せないよりも、少しでも英語を理解している方が教師として自分自身の強み・支えになるでしょう。
英語力を武器にしたい場合は、まずは「TOEIC600~700点」「英検2級程度」を目指すことをおすすめします。
英語が母国語の国なら「ネイティブレベル」が必要
アメリカ・イギリス・オーストラリアなど、英語が公用語となっている国で日本語教師として働く場合には、より高いレベルの英語力が必要とされます。
日常的な生活だけでなく、授業準備・教材作成・職場での会議・学習者とのディスカッションなど、さまざまな場面で英語を使うことになるためです。
具体的に数値で判断する場合は次の2点に注目してみてください。
- TOEIC800点以上
- 英検準1級以上
日本人のTOEIC平均点は2024年時点で611点なので、800点はかなり高得点です。
例えば英語圏の日本語教師として活躍したい場合、語彙力や文法の正確さだけでなく、自然に会話できる力やプレゼンテーション能力も重視されます。
TOEIC800点の実力者であれば国際業務に対応でき、十分な語彙・文法の知識があるとされ、前向きな評価を受けられます。
英語が共通語である職場環境では、英語力がそのまま仕事のパフォーマンスに直結することを認識しておきましょう。
日本語教師が英語力のレベルを上げるとキャリアアップにつながる
日本語教師としてキャリアアップしたい方にとって、英語力を伸ばすことは大きな武器になります。
理由は5つです。
- 応募できる日本語教師の求人の選択肢が増える
- 報酬が高い案件をもらえるようになる
- フリーランスとしての指名・客を獲得しやすい
- 講師としての信頼を得られる
- 他の日本語教師との差別化を図れる
例えば、海外勤務や外資系企業での日本語指導、オンラインスクールにおける世界各国の生徒の対応など、英語ができることで応募できる求人は一気に増えるでしょう。
また、報酬が高い案件やリーダー的なポジションを任されることもあり、収入アップにもつながります。
さらに英語を使って発信する力があれば、自身のレッスンをSNSや動画配信などを通じて広くアピールできるようになるため、フリーランスとしての集客にも有利です。
「英語もできる日本語教師」は、今後さらに需要が高まる存在といえるでしょう。
日本語教師が中国語や韓国語ではなく英語力を優先すべき
日本語教師としてキャリアの幅を広げたい場合、まず優先して高めるべき語学力は「英語」です。
英語は世界共通語であり、日本語を学ぶ多くの学習者が英語を媒介語として使用しています。
英語が話せると学習者の国籍を問わず対応できるようになり、オンラインレッスンでも幅広く活躍できます。
また、求人の多くが「英語で指導できる日本語教師」を求めており、応募のチャンスが広がるだけでなく、高単価の案件にもつながりやすいです。
もちろん、中国語や韓国語も現地で教える際には強みとなりますが、特定地域に限定されがちです。
より多くの国・環境で通用する日本語教師を目指すなら、まずは英語力を優先的に伸ばし、実用面でも収入面でもメリットを感じていきましょう。
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まとめ:英語力は「武器」だが「必須」ではない
日本語教師にとって英語力は、あれば非常に役立つ「武器」ですが、すべての現場・職場で「必須」というわけではありません。
とくに国内の日本語学校や、ある程度の日本語を理解している学習者に教える場合は英語を使う場面はほとんどなく、苦手な方でも問題なく働けます。
一方で、日本語初心者向けの指導や英語圏での勤務、オンラインで世界各国の学習者を対象にした指導を希望するのなら、英語力は必須になります。
英語ができることで選べる仕事の幅は確実に広がるため、キャリアアップや収入の向上にもつなげたい方にとっても、無視できないものとなるでしょう。
まずは日本語教師としての指導力をしっかり身につけていき、英語力を少しずつ伸ばしていくのが理想的なステップです。
あなたの強みを活かせる働き方を見つけていってくださいね。

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