海外で日本語教師になるには？必要な資格と準備のステップ

「海外で日本語を教えてみたい！」

そう思ったときに、まず気になるのが 「資格って必要なの？」 という疑問ではないでしょうか？

実は、海外で日本語教師として働くには、国や学校によって求められる資格や条件が大きく異なります。

この記事では、

• 日本語教師になるために必要な資格
• 海外での就職に有利な条件
• 国ごとの事情やビザの話

など、海外で日本語教師として活躍するためのリアルな情報をわかりやすく解説します。

これから海外で働いてみたい方、資格取得を検討している方はぜひ参考にしてください。

海外で日本語教師になるには資格が必要？

「海外で日本語を教えたい」と考えたとき、まず気になるのが「資格は必要？」という点です。

ここでは、資格の有無がどれほど影響するのか、基本的な考え方を解説します。

結論：海外で日本語を教えるなら資格があると有利

結論、海外で日本語教師として働くのであれば、資格を所有している方が有利に働く場面が多いです。

海外では「資格の所有=日本語教師として一定レベルの力がある証」として認識されます。

そのため、資格を持っている方が、未経験の方や語学力のない方も採用されやすくなるのです。

例えば同じ評価のAさんとBさんが面接に来た場合で考えてみましょう。

同じくらい魅力を感じる2人を比較したとき、

Aさん：日本語教育に関する資格を所有
Bさん：資格なし

上記の2択であれば、Aさんを採用したいと思いますよね。

面接や書類選考など採用のふるいにかける時も、資格の有無は大きく影響するでしょう。

一方で、フリーランスの日本語教師やオンラインでのレッスンでは、資格うんぬんよりも「日本語を柔軟に教えられる」「分かりやすい教材で五感を刺激しながら教える」など指導力が問われる傾向が強いです。

以上より、海外の教育機関で日本語教師として活躍したい方は、関連する資格はチェックしておくことをおすすめします。

>>日本語教師に関連する資格をチェックする

教育水準の高い国では資格が重視される

欧米諸国やオーストラリアなど教育制度が整った国においては、日本語教師に対し、資格・学歴・経験・語学力など総合的なスキルを強く求められる傾向があります。

よって下記に該当する教育水準の高い国で活躍したい方は、積極的に資格取得を目指しましょう。

欧米やオーストラリアのほかにも、アジア圏の韓国や中国でも一定水準の教育レベルが求められています。

とくに各国で大学や専門機関の教師になりたい場合、修士号または博士号といった高度な学位が望ましいとされており、応募資格に必須の条件を提示されていることも多いです。

>>国別に必要な資格をチェックする

教育の公平性や質を担保するためにも、無資格者への門戸は狭くなっているのが現状。

日本語教師として羽ばたきたいのであれば、資格保有者の方が有利に立てます。

教育の水準が高く、制度が整備された国ほど、日本語教師として信頼できる証として資格の有無を重視していることを覚えておきましょう。

フリーランスやオンラインなら無資格でも仕事が見つかりやすい

フリーランスの日本語教師になりたい場合やオンライン上でのレッスンをメインにしたい場合、大学などの教育機関で働く場合に比べ、無資格でも仕事が見つかりやすくなります。

教育機関とは異なり、フリーランスやオンラインレッスンでは「人としての魅力」「日本語力」「レッスンの楽しさ」など実践的な部分を求められることが多いからです。

とくに「Preply」や「Cafetalk」などの語学学習プラットフォームでは、学位や資格がなくても日本語が流暢であれば登録可能であり、個人の言語能力や指導スタイルが重視されます。

実例として、「語学学校に属さずフリーで活動し、時給が高いケースもある」という日本語教師の方もいらっしゃいます。

ただし、無資格の状態で経験も少ないうちは、学習者から見て魅力が少ないことに変わりはありません。

そのため初めの頃は、低単価でもどんどん経験を積んでいくことを重視することをおすすめします。

そうした下積み時代が必要である点を踏まえた上で、オンラインやフリーランスの道を選ぶようにしましょう。

>>オンラインの日本語教師について知りたい方はタップ！

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日本語教師に必要な主な資格

日本語教師になるための資格には、いくつか代表的なものがあります。

ここでは、国内外で評価される主な資格の種類と特徴を紹介します。

大学・大学院で日本語教育専攻課程の修了

海外で日本語教師として活躍する場合、大学や大学院の卒業資格が第一条件になるケースが多いです。

修了証書は大学や大学院で日本語教育をしっかりと学んできた証なので、しっかりとした理論や研究に基づいた指導力が育まれていると判断されるからです。

主専攻や副専攻など問わず、教育の理論や教授法のほか実践的な教育実習などをきちんと学ぶことで、海外での就職活動時に就職先からの信頼がぐっと高まります。

また卒業資格の学士だけでなく、修士号や博士号を取得していれば、海外の大学や専門的な教育機関からより高い評価を受け、注目されやすくなるでしょう。

大学や大学院での日本語教育選考課程の修了証書は必須資格のひとつです。

日本語教師養成講座（420時間以上）の修了

文科庁が定めている「日本語教師養成講座」は、多くの語学学校や教育機関が日本語教師の採用において指標に掲げている研修です。

日本語教師養成講座とは？
日本語教師として日本語を教えるために必要なスキル・知識を学ぶ講座のこと。言語だけでなく社会や文化、心理や教育など日本語に関する幅広い知識を理論的かつ実践的に学べる。

日本語教師に必要な知識やスキルをバランスを学べる講座として、多くの教育機関で採用条件のひとつになっています。

特別な教育機関へ行く必要はなく、民間のスクールにて受講可能です。

理論科目では言語学・文化・心理など幅広く学び、実践科目では模擬授業や教材作成などを体験します。

課程修了には、だいたい420時間以上の学習が必要とされており、しっかりと実務スキルを身につけたい方にはおすすめの講座です。

費用や時間の面で不安がある方も、スクールによっては通信や通学、振替制度など柔軟に学び方を選べるので、自分のライフスタイルに合わせてチェックしてみましょう。

日本語教育能力検定試験に合格

日本語教育能力検定試験は、独学でも受験できるチャレンジしやすい資格のひとつです。

合格していると日本語教育の基本的な能力があるという証明になります。

日本語教育能力検定試験とは？
公益財団法人日本国際教育支援協会が実施（※）する日本語教師向けの民間試験。基礎的な知識と能力をみにつけられている証になり、大学で日本語教育を副専攻で修了したと同程度の知識水準に値する。

※日本語教育能力検定試験公式サイトより

検定内容は日本語教育に必要な理論や教授法を幅広く問う内容になっており、例年の合格率は30%前後です。

しっかり勉強すれば、働きながらでも合格できるチャンスがあります。

420時間の日本語教師養成講座を受講できなくても、日本語教育能力検定試験に合格すれば、日本語教師としての基礎知識を持っているとして評価されるケースも多いです。

履歴書に記載することで他の教師との差別化にもつながりますし、なにより自信になるため、積極的にチャレンジしてみましょう。

国家資格「登録日本語教員」の取得

現状、もっとも取得が難しい資格が国家資格の「登録日本語教員」です。

登録日本語教員とは？
日本語教員の資質・能力を確認し、証明するための資格。日本語教員試験の合格と実践研修の修了がセットで取得できる。
参考：文部科学省「登録日本語教員の登録等について」

2024年4月以降に施行された資格で、留学ビザを持つ海外の方を対象とした「認定日本語教育機関」で日本語を教える場合、登録日本語教員が必須となります。

国が指定する登録日本語教員養成機関で養成課程を受けると筆記試験が免除になるため、これから資格を目指す場合は検討しておきましょう。

まだ施行されて間もないため、現状、採用時の必須資格としている海外の国はありません。

しかし、今後より質の高い日本語教育を求めるにつれ、必須資格へと変わっていく可能性は大いにあります。

取得していることで法務省告示校やビザ申請でも有利になったり、教育業界でキャリアアップを目指しやすくなったりとメリットが大きい資格なので、日本語教師として躍進したい方は取得をおすすめします。

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海外で日本語教師として働くためのステップ

海外で日本語教師として働くには、準備すべき手順があります。

ここでは、具体的にどのような流れで準備を進めればよいかを説明します。

国別で違う！求められる資格と働き方

実は、日本語教師に求められる条件は国によって異なります。

ここでは、国別の傾向や必要な資格・働き方の違いについて詳しく解説します。

東アジア（中国や韓国）

東アジア
必要な資格	・4年生大学の学士 ・日本語教育能力検定試験合格もしくは420時間日本語教師養成講座の修了
働き方	・平均的な年収は300〜500万円前後 ・現地語の習得を目指すことでより高みを目指せる ・大学や教育機関で働く方が多い

中国や韓国などの東アジアでは日本語教育への関心が高まっており、日本語を学習したい人口も教える側の人口も増えています。

必要な資格としては、学士以上の学力と、日本語を教育できるレベルの知識・能力があると判断できる証明書が挙げられます。

現地語は採用時に話せなくても問題はありませんが、採用率を上げたいもしくは今後のキャリアアップを目指したい場合、習得しておいた方が有利です。

また韓国で必要な就労ビザ「E-2ビザ」の取得には、学士号などの他に健康診断の結果や犯罪歴証明の提出などが必須です。

中国や韓国での活躍を希望する場合は、しっかりと準備をして就職に備えましょう。

東南アジア（ベトナムやタイ）

東南アジア
必要な資格	・4年生大学の学士 ・日本語教育能力検定試験合格もしくは420時間日本語教師養成講座の修了 ・一定レベルの英語力 （TEFL/TESOL）
働き方	・平均的な年収は150〜250万円前後 ・雇用形態は非正規が多い ・小学校など教育機関で働く人が多い

東南アジアでは、日本国内同様、学士号や日本語教師としての養成課程を経ていることが条件となります。

また一部では、TEFL/TESOL（120時間以上）を求める国もあります。

タイやインドネシアなどでは、正規雇用よりも非正規雇用がメインになり、しっかりと稼ぎたい方にとっては物足らなく感じるかもしれません。

ただ東南アジアは物価が安く、低収入でも暮らしやすいと感じている日本語教師が多いです。

コミュニケーションを積極的にとる学習者や子供たちに教える機会が多く、日本語教師に対しても資格や経験より「人としての魅力」を重視する傾向があります。

「これから経験を積んでいきたい」「日本語を教える喜びを実感したい」という方にピッタリです。

欧米（アメリカやヨーロッパ）

欧米
必要な資格	・修士以上の高い学力 ・日本語教育能力検定試験合格もしくは420時間日本語教師養成講座の修了 ・ネイティブレベルの英語力
働き方	・平均的な年収は160〜350万円前後 ・日本語以外を母語とする教育機関や都市部で高収入の求人が多い

アメリカやヨーロッパなどの欧米諸国では、より高いレベルの日本語教師が求められています。

修士号や博士号を持っており、かつネイティブレベルで流暢に英語を扱える日本語教師が現地採用される傾向にあります。

資格だけでなく、これまでの経験も重視されるため、より専門性の高い分野へ進みたい方や今後のキャリアアップを目指したい方におすすめ。

現地採用が狭き門である割には収入が少ないと感じる日本語教師もいますが、就職先次第では高収入を叶えられます。

欧米諸国にて年収500万円以上など高収入を狙うのであれば、英語を母語とする大学や語学学校のほか都市部の教育機関での採用を目指しましょう。

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ビザや英語力も大事！資格以外に必要なもの

日本語教師として海外で働くには、資格だけでなく他にも重要なポイントがあります。

ここでは、ビザの取得条件や英語力など、資格以外に求められる要素を紹介します。

就労ビザの取得

海外で日本語教師として働くには、資格だけでなく「就労ビザの取得」が必須です。

就労ビザの取得条件は国によって異なるため、しっかりと確認しておきましょう。

国名	ビザ取得の条件
アメリカ	大卒以上、修士号や博士号、経歴など
中国	大卒以上、実務経験
韓国	大卒以上、日本語教育に関する証明書
タイ	日本語教育に関する証明書、労働許可書
オーストラリア	ワーキングホリデースタートが主流

近年では、就労ビザの取得条件が厳格化されており、日本語教師として働くためには4年生の大学を卒業した証を必須とする国がほとんどです。

資格やスキルの証明だけなく、健康診断の結果や犯罪歴の証明書などの書類を求められることもあるため、下調べは忘れないようにしてください。

就労ビザが取得できない限り、採用されたとしても働くことは許されないので、必ず条件をクリアしておくようにしましょう。

英語力の向上や現地語の習得

日本語能力だけでなく、英語力の向上や現地語の習得も、海外で働く際の大きな武器になります。

とくに英語を母国語とする国で日本語を教える場合、高度な英語コミュニケーション能力が求められる場面もあり、単なる文法力の習得にとどまらない「英語での表現力」が評価されます。

また現地語を少しでも話せる状態にしておくと、日常生活がスムーズになったり現地文化への理解が深まったりとメリットが多く、生徒とも自然な交流が生まれやすいです。

英語や現地語の学び自体が日本語教師としての指導力にもつながるので、語学学習に励むことは一石二鳥と言えるでしょう。

実務経験と指導力

海外において日本語教師として活躍するなら、「実務経験」と「指導力」は資格だけで計れない強みになります。

たとえば、模擬授業やボランティアで教えた経験があると、履歴書などの書類の作成時や面接の際に大いに役立つでしょう。

経験が浅くても、現場で得た小さな成功体験や、生徒への対応エピソードなどを話せることが武器になるので、自信を持ってアピールしてくださいね。

また、仕事の質を上げるために、プロ講師による研修やワークショップを受講し続けるのもおすすめです。

日本語教育の指導力は経験を積むことで深まりますし、積み重ねることで「あなただけのオリジナルレッスン」を育てられ、他の教師との差別化につかながります。

コミュニケーション能力

豊かなコミュニケーション能力も日本語教師にとって大切なスキルになります。

異なる文化の中で生きてきた学習者と信頼関係を築くには、言葉以上に共感や興味・柔軟性が不可欠です。

たとえば、レッスン中に笑顔を見せるだけでも、生徒の安心感はぐんと高まります。

とくに学習者に対する「共感力」はコミュニケーションを築きやすいため、意識してみましょう。

対話を通じて学習意欲を引き出す力や自国以外の文化を尊重する姿勢は、オンライン・対面の両方で通じる強みになります。

日本語教師として飛躍していきたいのであれば「人間としての魅力」や「コミュニケーション能力」を大切にしましょう。

丁寧な事前調査

海外で働く際には、渡航前の丁寧な事前調査が欠かせません。

働く国や自治体、学校によって必要な資格・ビザ・採用時期・報酬などが大きく異なり、間違えると時間も労力も無駄に消費してしまうからです。

とくに下記のポイントは大切なので、しっかりと確認しておきましょう。

ビザの種類や取得方法はもちろん、住居や生活費の目安や業務範囲など働いていく・暮らしていくために欠かせない情報を、現地の公式サイトや先輩講師の声から集めることが大切です。

オンライン説明会や現地フォーラムへの参加もおすすめですよ。

情報を十分に収集しておくことは、安心して新しい環境に飛び込むための大きな安心材料になります。

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オンラインで海外の生徒に教える選択肢も！

最近では、物理的に海外に行かなくても海外の生徒に教える方法があります。

ここでは、オンライン日本語教師という働き方について解説します。

オンライン日本語教師とはネットを介して日本語を教える働き方

オンライン日本語教師は、ZoomやSkypeなどのビデオ通話を通じて世界中の生徒に日本語を教えるお仕事です。

場所に縛られず、自宅のパソコンだけでレッスンができるため、ライフステージにとらわれずに柔軟に働ける点が魅力です。

「小さい子供がいるから時間・日程・内容を自分で選んで日本語を教えたい」「世界中の国の生徒と出会いたい」という方におすすめしたい働き方になります。

自由度が高い一方で、オンラインならではの教え方の工夫や通信トラブルへの対応力も必要となり、苦手意識の強い方にとっては慣れるまで苦痛でしょう。

一般的な教育機関とは異なり、日本語教師に対して学力や資格の所有を求めていない生徒が多いため、比較的に未経験の方でも稼ぎやすいです。

必要な資格とスキル

オンラインで日本語を教える場合、必須となる資格はありません。

しかし、対面で教える場合と同じように、下記に挙げる資格を持っていると「日本語教育のレベルが高い」と判断され、集客・指名アップにつながる可能性が高まります。

とくに2024年に施行された国家資格の登録日本語教員は、今後重要な資格として見直される確率が高いので、注目しておきましょう。

またオンラインで日本語を教える際には、授業構成を上手く組むスキルやオンラインツールの操作力も重要です。

実際に人気の講師のレッスンを受けるなどして、どのようにしたら楽しくレッスンを提供できるのか調べておくことをおすすめします。

資格を持っていると信頼度の高いプロフィールとなり、より多くの生徒に選ばれやすくなります。

おすすめの人の特徴

オンラインの日本語教師として海外の方へレッスンを提供する働き方をおすすめしたい人の特徴を以下にまとめました。

対面とは異なり、オンラインレッスンでは「人間としての魅力」や「人同士の相性」「レッスンの面白さ」などがより求められます。

内容を見直して改善し、ニーズに応えられるレッスンへと組み直していける高いモチベーションを持ち合わせている方にとっては天職です。

言語力が高い方はもちろん、学習に対する意欲が高い方や他人に教えることが好きな方にとって、オンラインの日本語教師は楽しく働ける職業のひとつでしょう。

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まとめ｜まずは資格取得から、海外教師の道が開ける！

海外にて日本語教師として活躍したいのであれば、まずは各国で定められているビザ取得の条件を満たしましょう。

4年生大学の卒業を必須としている国が多く、なかにはネイティブレベルの英語力を求める場合もあるため、必要な資格やスキルを身につけることから始めてください。

条件を満たすことができれば、現地の求人や生活レベルをしっかりと調査し、希望に沿っているか・やっていけるかどうかを検討します。

就労ビザの取得は仕事先でやってくれるのかどうかも事前に把握しておくとトラブルを未然に防げるため、おすすめです。

日本語教師として活躍していけるよう、英語や現地語の習得やレッスン内容の改善・向上にも前向きに取り組んでいきましょう。